電気通信に関するお話
ここでは電気通信（まあ要するに電話ですな）に関するいろいろなお話を、興味深く掘り下げてみたいと思います。
注）ここでのコメントはすべてGLORY個人に依るものです。他のあらゆる団体とも関連はありませんので、ご留意ください。
Jフォン３Ｇサービス再延期

J-フォンは4月24日，6月30日に開始する予定だった第3世代携帯電話（3G）サービスを12月に延期すると発表した。3Gサー ビスの無線規格に採用した「W-CDMA」の規格変更が延期の主な理由。ただし6月30日からは，当初予定していた首都圏（国道16号線圏内）において，ユーザーを数千人に限定した試験サービスを開始する。12月からは全国主要都市で本サービスを提供する。
同社が3Gサービスの開始を延期したのはこれで2回目。もともとJ-フォンは2001年12月から3Gサービスを開始する予定だったが，同年3月にもW-CDMAの国際ローミングに関する仕様が大幅に変更になったことを理由にサービスを延期していた。

うーん。テレコムグループとしては、ADSL回線も売り払ってモバイルに集中しようという思惑のはずなんでしょうが・・・ここでの出遅れは後から挽回できると考えてのことなのでしょうか？
あるいは、１２月に、何か大きな発表と合わせてサービス開始をしようと考えているとか・・・いやそれは深読みしすぎかな。
（2002.4.30）
NTT電話網への投資停止

NTT持ち株会社は4月19日，2002年〜2004年度のNTTグループ3カ年経営計画を発表した。
この中でNTTは，加入電話網への投資を原則停止することを正式に明らかにした。2001年度は1500億円だった回線交換機などへの投資を，2004年度には200億円にまで抑える。今後は加入電話網のIP化を推進し，その研究・構築に投資を回す。ただし，NTT東西地域会社のIP電話事業への参入に関する具体的な計画については言及しなかった。
NTTグループのインターネット接続事業を統合することも正式発表した。現在NTTグループでは，NTTコミュニケーションズ，NTT-ME，ぷららネットワークス，NTTPCコミュニケーションズ，ドリームネット，ドコモAOLなどがインターネット接続サービスを提供中。これらを段階的に統合していくと見られる。
このほか，コスト改善のためにNTTドコモのクイックキャストサービス(旧ポケベル・サービス)の事業見直しや，利用頻度の低い公衆電話の削減など，不採算サービスについては整理・統合していく考えを打ち出した。また，グループ内の約10万人を，子会社の設立や出向によって配置替えする計画も明らかにした。

ごくごく当たり前の判断です。というよりも遅すぎるといった方がいいのかも知れません。
一方で、ＮＴＴのような大きな企業で、ここまで割り切ってビジョンを打ち出すというのはあまり例がないことかもしれないので、これはこれで評価されるべきでしょう。
しかし、10万人の余剰人員とは、こっちの対応の方がものすごく大変そうですね。
（2002.4.30）
FTTH月額5800円！

NTT東日本は、最大伝送速度が100Mb/sのFTTH（Fiber To The Home）サービス「Bフレッツ・ベーシックタイプ」の廉価版となる「同ニューファミリータイプ」の提供を、2002年6月1日に開始する。
個人のヘビーユーザーやSOHO向けのベーシックタイプとは異なり、一般の個人ユーザーを対象に提供する。1本の光ファイバを最大32人のユーザーで共有し、接続可能な端末を5台までに抑えて、従来のベーシックタイプ（月額使用料は9000円）を大幅に下回る月額5800円の使用料を実現した。
NTT東日本が今回の廉価版サービスを提供する狙いは、「2002年3月にFTTH事業に参入した東京電力グループに対抗するためだ」（NTT東日本の幹部）という。しかし、NTT東日本の廉価版サービスに対して東電の幹部は、「NTT東日本の新サービスが、わが社のサービスに対抗できるとは思えない」という。

すばらしい！最大32人での共用ですが、一度に全員が使うようなケースはほとんどなく、実際の稼動率は平均30％程度でしょうね。つまり、平均で10Mbps、最悪でも3Mbps最大で100Mbpsがこのお値段ですから、大変魅力的です。
とりあえずは東電との競争かもしれませんが、展開しだいでまだまだ安くなるでしょう。
うちもエリアになり次第、早々に検討に入りたいと思います。
（2002.4.30）
メガコンソーシアム

NEC，KDDI，日本テレコム，松下電器の4社は4月22日，ブロードバンド・サービスの標準化団体「メガコンソーシアム（仮称）」を設立すると発表。
NECのBIGLOBE，KDDIのDION，日本テレコムのODN，松下のhi-ho，4つのISPを合わせた総会員数は，約1000万ユーザー。現在首位である富士通の@niftyの会員数は，約518万ユーザー（2002年3月末時点）であり，倍近い会員を抱えることになる。
メガコンソーシアム設立によって，「サービス仕様の標準化が進み，IP電話サービスやインスタント・メッセンジャなどのコミュニケーション・サービスを多くのユーザー同士で使えるようにできる」（芳山常務）という。
ISP間の価格競争は激しく，その上ブロードバンド化により投資は増大するばかりである。芳山常務はコンソーシアム設立のメリットについて，「バックボーン回線などのインフラの相互活用による投資効果の向上」をあげる。また，「コンテンツの共同購入により，ユーザーに提供するコンテンツのラインナップを広げることも可能だ」（同）という。

大きいことがいいことか？は、みずほ銀行のトラブルでも散々指摘されていること。
ただ、このメガコンソーシアムは、合併や統合とは違い、緩やかな協調関係を持つということ。うまい関係を維持できれば、非常にいい作用を生み出すことでしょう。一方で、こういう緩やかな関係は日本人の非常に不得意なところ。いかにうまく関係を維持できるかが最大で唯一のポイントかもしれません。コツとしては、常にお互い仲間のことを考える・自分のことは自分で責任を持つ・コンソーシアムに過大な期待をかけすぎない−といった、「オトナの発想」が大事です。
（2002.4.30）
え！？「ホットスポット」って特定のサービス名称なの？

　NTTコミュニケーションズ（NTTコム）は4月25日，無線 LANアクセス・サービス「ホットスポット」を5月15日より開始すると発表した。月額利用料金はインターネット接続料込みで1600円。今夏までには，NTTコムのインターネット接続サービス「OCN」のユーザーを対象とした割引サービスの提供も予定している。

えーーー！「ホットスポット」って商品名なの？びっくり！！
なんか、公正取引委員会あたりからクレームがきそうな予感。
（2002.4.30）
NTTコムがauを使う

NTTコミュニケーションズ（NTTコム）は4月15日，トラックなどの車両運行情報サービス「e-Transit」の対応機器に，KDDI/沖縄セルラー電話（au）のGPS（全地球測位システム）機能付き携帯電話を追加した。NTTグループ外のau携帯電話を採用したのは，NTTドコモなど他の携帯電話事業者がGPS機能を内蔵した携帯電話端末を発売していないためである。今後，NTTドコモなどが同様の端末を発売すれば，順次対応していくとしている。

顧客重視をうたうならば、今あるもので常にベストを選択する。
そういう意味では、今回のNTTコムはすばらしいと思います。
今後は、こういうケースがますます増えていくでしょうね。こういう選択に後ろめたさを感じさせないような、そんな雰囲気作りが一番大事なんですよね。
（2002.4.30）
なんと！IP電話から加入電話への通話は定額

ソフトバンク・グループがADSL（asymmetric digital subscriber line）サービス「Yahoo! BB」のユーザー向けに展開するIP電話サービス「BBPhone」の法人向け料金体系が明らかになった。日本で初めて，IP電話からNTT加入電話への通話に定額料金制を採用する。
BB Phoneの法人向け料金には3分○円といった料金体系がなく，ユーザー企業ごとに支払額を定める。具体的には，ユーザーが従来支払っていた月額の通話料よりも2割安く設定する。その料金で，加入電話あての通話はかけ放題となる。通話料を定めず，利用者が従来支払っていた金額を基にする料金体系は「前代未聞」（総務省）だ。ただし，携帯電話への通話料金は従量課金とする。

やるなー、ヤフーBB。
でも、IP電話の本質って、こういうことだと思いますよ。しょせん、ブロードバンド接続サービスのおまけというか、付加的にできてしまうことがIP電話なんですよ。あまり大上段に構えてしまうと、見誤ります。
しっかし、従来の通信キャリアでは、既得権を自ら脅かすようなこんなことは絶対にできない。
新興のヤフーBBだからこその、今回の発表なのでしょう。
（2002.4.30）
シーモって、どうよ？

日本コカ・コーラ，NTTドコモおよび伊藤忠商事の3社は4月15日，iモードと自動販売機を連携させたサービス「Cmode」を4月から全国展開すると発表した。Cmode対応自動販売機「シーモ」（写真）を6月までに東京，名古屋，大阪，福岡，仙台，金沢に設置。以降，2002年末までに全国に約2000台を設置する。
3社は，2001年9月から12月の4カ月間，東京・渋谷に41台のシーモを設置して，新消費者向けサービスとして実証実験を実施した。シーモとiモード端末の連携により，ユーザーは現金を使わず，携帯電話機の操作だけで清涼飲料水などを購入できる。ただしCmodeの利用には「Club Cmode」の会員になる必要がある。3月末時点での会員数は約2万人。

10年ほど前、渋谷でユーカード利用可能な自販機がありました。おのぼりさんの私は、さっそく1000円のユーカードを購入し、コーラを買いました。でも、それっきりユーカードは使いませんでした。それは自販機が他の場所で見あたらなかったからなのです。
まあ、今回はiモードだし、電話機を持つ人もそれなりの数でしょうから、ユーカード自販機のようなことはないと思うのですが・・・・
いろいろな意味で注目です。
（2002.4.30）
DSL利用者は年間230万人増

総務省は4月9日，ADSL（asymmetric digital subscriber line）など電話回線を使う高速ディジタル伝送方式（DSL）のサービス加入者数が，3月末時点で237万8795人に達したと発表した。
2月末と比べると30万人強の加入者が増えており，依然加入ペースは衰えていない。加入者がわずか7万人強だった2001年3月末と比べて，1年間で約230万人が加入した計算になる。

「光ファイバまでのつなぎ」というのが2年前くらいまでの定説でしたが、ここまでブレイクすると、「つなぎというよりももっと長いかも」と思わせてしまいます。最大の理由は、光にしなくても今のコンテンツの流通なら十分だ！という感覚があるのだと思います。あとお値段も安いですし。 つまり、コンテンツの状況しだいで、DSLの天下はまだまだ続くかもしれません。
一方で、地方のDSL化の遅れは少し気になります。やはり一気に光化へという思いが、回線業者を逡巡させてしまっているのでしょうか。逆に言えば、地方の方が先に光化が進むという逆転現象も今後十分ありえます。
（2002.4.15）
ついにJフォンが2位躍進

社団法人の電気通信事業者協会（TCA）は4月5日，2002年3月末時点の携帯電話・PHSの加入者数を発表した。カメラ付き携帯電話端末 「写メール」を武器に急伸したJ-フォンがついにau（KDDI/沖縄セルラー電話）を抜き，シェア2位の座を獲得した。
3月末時点の携帯電話加入者数の合計は6912万600加入。純増数は111万9900加入で，このうち最大手のNTTドコモが半数を超える56.6％を占めた。次いでJ-フォンが31万3800加入（28％），auが17万4600加入（15.6％）となった。ツーカー・グループ3社は2001年7月以降純減が続いており，3月末時点でも2400加入の純減。
これにより各社の累計加入者数は，NTTドコモが4078万3000，J-フォンが1223万2000，auが1221万4200，ツーカー・グループ3社が389万1400加入となり，J-フォンとauの順位が逆転した。なお，NTTドコモの IMT-2000サービス「FOMA」は一気に3万3700ユーザーを獲得。3月末時点で8万9400加入となった。

ということで、少しを見方を変えて。
第三世代携帯のシェアは。。。
　　au　　　：1000万（cdmaOne）
　　ドコモ　：9万（FOMA）
　　Jフォン：ゼロ
となります。

（2002.4.15）
NTT最終赤字が8650億円

NTT（持ち株会社）は2002年4月4日、2001年度（2002年3月期）の連結最終赤字（当期純損失）が8650億円に拡大すると発表した。2001年11月時点の予想と比べて赤字額が5340億円増える。連結売上高（前年度比3％増の11兆8120億円）と連結経常利益（同8％減の6650億円）は2001年11月の予想と変らないという。
連結最終赤字が拡大するのは、子会社のNTTドコモやNTTコミュニケーションズ（NTT Com）が出資している海外企業の株式評価損の1兆4030億円と、NTT東西地域会社の退職金費用など経営構造改革に関連する費用の6920億円を合わせた2兆950億円を、特別損失として計上するためである。海外企業の株式評価損の内訳は、NTT Comが出資する米Verio関連で5380億円、NTTドコモが出資する米AT&T Wireless関連で5060億円、NTTドコモが出資するオランダKPN Mobile関連で3590億円という。

結局、海外投資がすべて焦げ付いたということでしょうか。
しかし、これだけ赤字を出しても、あれだけの人数の社員をまかなっていけるNTTってやっぱり偉大です。
（2002.4.15）
BROBAでコンテンツはブレイクするか？

NTTブロードバンドイニシアティブ（NTT-BB，本社：東京都千代田区，社長：和才博美氏）は2002年3月27日，2001年11月に試験サービスとして開始したブロードバンド（高速大容量）コンテンツ配信サービス「BROBA」を，4月1日に商用化すると発表した。初年度に100億円程度の売り上げを目指す。
商用サービスでは，(1)映画やライブ映像などのコンテンツ配信サービス，(2)ビデオ・メールやビデオ・チャットなどの映像コミュニケーション・サービス，(3)コンテンツ保有者など企業向けのコンテンツ配信支援サービス−−の3種類を提供する。コンテンツ配信サービスでは，1400タイトルのコンテンツを用意し， コンテンツ1本当たりの視聴料を平均で200〜300円と低額に抑える。初年度の売上高の大半を，コンテンツ配信サービスと映像コミュニケーション・サービスでかせぎたい考えだ。


ここで挙げられているコンテンツではイマイチですねえ。
とはいえ、じゃあ何があるかいってみな！といわれると困ってしまいます。
意外と、すぐ目の前にあるような何かかもしれません。あるいは、技術的な問題ではなく、もっと違う面での課題が大きいのでしょうか。
いずれにしても、発想の転換が必要なのは確かだと思いますが。
（2002.4.15）
一種二種制度は見直しが必要なんですか？

総務省の諮問機関である情報通信審議会は3月18日，「IT革命を推進するための電気通信事業における競争政策のあり方についての特別部会 競争政策委員会」の第1回会合を開催した。その中で，電気通信事業の事業区分制度の見直しに議論が集中した。
現行制度では，回線設備を保有する通信事業者を第一種，保有しない事業者を第二種と区別している。委員会のメンバーである菅谷実慶應義塾大学教授は，「1985年に決まった現行制度は，データ通信が主体のサービス実態にそぐわなくなっている。新制度を探ってもいいはず」と口火を切った。他の委員からも同調する声が相次いだ。
これに対し総務省は，見直しの必要性を認めながらも，「事業区分を完全に廃止すると，ユーザー保護の確保が難しくなる」と主張した。しかし，根岸哲神戸大学教授らが「事業区分とユーザー保護の確保は切り離して考えるべき」と一刀両断。制度の抜本的な見直しを予感させる第1回会合となった。

「古いから直さなくてはならない」という意見は危険です。
まず現状分析、そして将来の方向性、これらを元に議論されなければなりません。
ましてや、駆け引きの道具にされてしまうんじゃたまりません。
（2002.3.31）
通信と放送でFTTH共用を

「集合住宅に光ファイバを引き込む場合に現時点では、最大伝送速度が100Mb/sのインターネット接続を実現することだけが求められる。しかし、東経110度CS放送に続いてディジタル地上波放送などが始まる。光ファイバ網の活用は、放送まで含めて考えるべきだ」――。
こうした長年の思いからNTT（持ち株会社）は、ディジタルCS放送「SKYPerfecTV!」を運営する「スカイパーフェクト・コミュニケーションズ」と共同で、FTTH（Fiber To The Home）の形態による映像配信などの実験サービスを2002年3月下旬に東京都新宿区で開始する。

利用者から見ると、当たり前の発想です。技術的には可能なんです。
じゃあ、何でできないか？そりゃあもう、既得権にしがみつき、利用者よりも自らの保身のことしか考えられないような人々がこの世に多くいらっしゃるからなんですよ。きっと。
（2002.4.15）
ホットスポットサービス月額2000円より

NTTコミュニケーションズ（NTTコム）は2月14日，早ければ4月にも無線LANを使ったホットスポット・サービスを東京23区内で始める予定であることを明らかにした。利用料金は月額2000円前後。無線LANの国際標準仕様IEEE802.11bに準拠した製品を使って，駅や繁華街の喫茶店などから，高速のインターネット接続が利用できるようになる。

採算取れるのかなあ。
今は2000円でいけるかもしれないけど、いずれは1000円以下、あるいはタダで提供（場を提供してくれる者とのタイアップ）というシナリオは、実は見えているはず。となると、いかに場を提供してくれる人とうまくタイアップするかが焦点になります。
2000円で個人向け提供って、実はたいした話ではないのでしょう。
（2002.2.28）
時刻認証事業？

民間企業が先行する形で始まったインターネット上の「時刻認証」事業に対し，国が支援に乗り出した。総務省は1月，時刻認証を本格的に実用化するための研究会を発足。法務省も同時期に，文書に対する公的な日付の付与をネット経由で始めた。両省の目的は電子データの存在時刻や日付を明確にすることだ。

支援するだけでいい。
下手に介入されるとややこしくなるから。
（2002.2.28）
PHS128k使い放題9300円

　DDIポケット（本社：東京都港区）は2002年1月17日、PCカードを使ったパケット通信サービス「AirH"（エアーエッジ）」の通信速度を128kbpsに高速化すると発表した。3月26日より、月額9300円（年間契約の場合は8430円）でサービスの提供を開始する。利用にはこのほか、128kbps対応のPCカード「AH-G10」（写真、本多エレクトロン製）、プロバイダー各社が用意するインターネット接続サービスの2つが別途必要となる。PCカードは、1月25日発売で、店頭想定価格は1万2500円。インターネット接続サービスは、DDIポケットのPRIN（月額1500円）などを用意する。

9300円は微妙ですねえ。
でも、モバイルで使い放題って本当に魅力的だと思います。
ただ、近い将来ホットスポットとどう折り合っていくか？この辺がこのサービスの生き残りの鍵になってくるでしょう。
ホットスポットが一気にブレイクしたりすればひとたまりもないでしょうが、まずは非常に限られたエリアでしょうから、その間このサービスは十分活躍できるでしょう。
（2002.1.31）
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